2022年1月5日に前山剛久さんが神田沙也加さんを罵倒する音声が週刊文春によって報道されました。
その時に「登記簿によれば、自宅にしていたタワマンは都内の不動産会社に売却されていた」ことを報道しています。
これについては週刊文春が印象操作のような点もあると思うので、まとめました。
前山剛久が神田沙也加の死後2日でタワマンを売却
神田沙也加さんが亡くなられたのが12月18日ですが、週刊文春の報道によれば自宅のタワマンを12月20日に都内の不動産業者に売却していることを報じています。
これについては、週刊文春の印象操作がある可能性があります。
読んで来ました、何度もひどい言葉…
— YUKI/糖質制限ダイエット始めました (@turipara) January 5, 2022
しかも「沙也加を失った前山。2日後の12月20日、登記簿によれば、自宅にしていたタワマンは都内の不動産会社に売却されていた」って…
自殺教唆罪、なってしまえと思います！！
>>前山剛久、心身不調のため活動休止
— 後ろからマンゾク (@maskdelupin) January 5, 2022
なお、自宅タワマンを神田沙也加の死2日後に売却するくらい元気な模様 pic.twitter.com/XTkeUpRSnq
「登記簿に載っている日付＝売却された日」ではない
世間で「死後２日でタワマンを売却した」というイメージは、買主や不動産の仲介業者などと会って大きなテーブルで書類をやりとりしたり、お金を振り込んだりしたりイメージがありませんか？
それは違います。
複雑な話になりますが、「登記簿に載っている日付」＝「登記された日」なので、実際に「不動産を売買した日（契約日）」にはなりません。
「登記された日」というのは、登記書類を登記所に持ち込んでそれが処理された日です。
実際に誰かにあって売買契約を行ったという日ではありません。
不動産における所有権移転登記の流れは下記の通りです。
もちろん登記所に書類を持ち込むのは、売主に売買代金が渡ってから行われます。
不動産の登記には6日ほどかかる
データとして少し古いですが、平成29年に政府の出している報告書によると登記申請の処理は東京であれば長い時で6日ほどかかっているそうです。
そのため前山さんの不動産は12月20日より前に売却（＝売買契約）されていると考えられます。
前山剛久の売却したタワマンは誰の名義？
そしてもう一つ、大きな問題があります。
前山剛久さんが売却したとされるタワマンは誰の名義か、ということです。
もし前山さん名義でなかった場合、不動産の売買には全く関係ないからです。
理由については後述します。
前山剛久は大学進学時にタワマンを購入してもらっている
前山さんは出身地の大阪から明治学院大学へ進学する際にタワマンを購入してもらったことを明らかにしています。
こちらの記事で詳しくまとめましたが、大学進学の際にキャッシュでタワマンを購入してもらったそうです。
前山さんが「買ってもらった」という発言をしていることから「親が資金を出している」＝「親の名義」である可能性が高いです。
今回、売却したタワマンがこのタワマンだった場合、前山さんは全く不動産売買には全く関係ない人物と考えられます。
前山剛久はただの住人であった可能性
もし週刊文春で売却されたとされる不動産が大学上京時に購入してもらった上記の不動産であった場合、前山剛久さんはただの住人で不動産売買には関係ないと考えられます。
簡単に説明すると、賃貸で家を借りているとします。当たり前ですが、賃貸なので不動産の所有者は別です。不動産の所有者が不動産を売却して、新しい所有者に変わったとしても不動産売買に関して立ち合いや契約が必要ということにはなりませんよね？
今回もそれと同じです。
つまり、前山さんの売却したタワマンが親が持ち主であった場合、親が当事者であるため契約や決済などの現場に前山さんの親が立ち会う必要性があります。
この時、前山さんがただの住人だったので立ち会う必要性はありません。
もちろん前山さんが勝手に親に意思に反して売却もできません。
前山剛久のタワマン売却が週刊文春の印象操作である可能性
週刊文春の記事では下記のような記述がありました。
「自宅にしていた」とは書いてあったものの、「前山剛久名義」とは一言も書いていません。
また記事にしていた記者も当然、登記の日付と売却された日ではないことくらい知っていたと思われます。
敢えて不必要な記述は書かなかったというところなのでしょうが、もしかしたら印象操作をする狙いもあったかもしれません。
ただ罵倒音声だけで、世間の前山さんのイメージは最悪ですよね。
不動産登記を確認していないので、実際の名義が「親」なのか「前山剛久」なのかはわかりません。
ただ仮に前山さん名義だとしても、登記される期間から20日に人と会って売買契約を取り交わしたということはしていないと考えられます。
